企業規模ごとの転職方法

大企業へのキャリアアップ!転職活動で大企業に正社員として採用される方法

大企業へのキャリアアップ!転職活動で大企業に正社員として採用される方法

転職支援の活動をしている転職エージェントの深入エドワードです。
今回の記事では、大企業に正社員として転職を成功させるにはどういった方法が有効なのかについて解説します。

近年、日経大手企業やメーカー系企業の不景気な話が多くニュースで報じられていますね。
大企業の中でもビジネスの伸びが鈍化してしまった事業部の再編をするため、大規模な配置換えやリストラをしているところもちらほらと出てきているようです。

とはいえ、そこはやはり企業体力のある大企業。
不採算部門の整理は早急に進めつつも、伸びている事業部は売上・利益ともに好調であったり、むしろ採用に力を入れていたりするというのが大半の企業での近況となります。

もちろん、ポジションがマッチするのであれば大企業に転職を成功させ、グローバルな先端ビジネスをリードする役を一手に引き受けることも可能ですし、なにより大企業といえば年収や福利厚生などの待遇面が魅力的ですよね。

それでは、ここ最近の大企業の状況を踏まえるとどのように転職活動を行うことで正社員としての中途入社・転職成功を果たすことが出来るのでしょうか。

実は中途入社として転職する際には間口の広い大企業

一般的に、大企業といえば多くの人が入社を希望し、新卒採用時などはその倍率は100倍を超えることも珍しくありません。
単に入社希望者が多いというわけではなく、超一流大学や高い専門性を伴う研究実績を持ったような学生が新卒採用の募集には殺到します。

しかしながら、言ってしまえば学歴程度しか見るポイントのないポテンシャル採用の新卒採用とは異なり、経験やスキルおよび実績が評価される中途入社者の採用ではその様相が一変します。

新卒採用とは異なり、中途入社を希望して応募を寄せる転職希望者の数はある程度に抑えられていますし、応募者が皆同じスタートラインに立っている新卒採用よりもひとりひとりの希望者に対して丁寧な判断・面接が行われる傾向にあります。

そのため、キラリと光る一芸とも呼べるようなスキルや実績などがあれば、学歴などは問われずに転職を成功させることもできるのです。

また、大企業の状況によっては特定分野の専門家を大量に採用することがあります。
新卒採用時の倍率が途方もない数字となる国内大手出版社が、電子書籍・電子出版事業部を立ち上げる際にはそういった仕事を経験している方を数十人単位で採用したといったこともありました。

このように、入社を希望する大企業の状況やタイミング、求めているスキルによっては新卒採用よりも圧倒的に入社を叶えやすいのが転職なのです。

 

大企業が転職希望者に求めているのは即戦力としての専門的スキルと経験

ここまでも述べてきたとおり、大企業が転職希望者に求めているのは高い専門性やスキルです。

中でも注目するべきは、その大企業に勤め続けているたけでは身につけることが難しいであろう専門性やスキルです。

先程紹介した、大手出版社の電子出版・電子書籍事業がその分かりやすい例ですね。
紙の出版事業に関することであれば大企業社内には専門家・プロフェッショナルが非常に多く在籍しており、新卒採用として採った若手をその道のプロとして育て上げることも十分に可能です。

一方で、その大企業が新しい事業を始めたり、立ち上がったばかりの事業を急成長させるためには社内の人員やリソースだけでは足りないため、外部か専門性の高いスキルを持った中途入社者を迎え入れることを希望します。

ここが転職活動を通して大企業に入る際の狙い目ポイントその1となります。

いま在籍している企業での経験や身につけたスキル・専門性があり、それが転職を希望している大企業では得難そうである場合、履歴書やエントリーシートなどの書類を始め、面接の場でも十分にアピールするようにしましょう。

大企業に新卒入社した人では得難いポジションや経験が問われる

また、転職を希望する方が現在の企業で役職についている場合、これも非常に強力な武器となります。

大企業において昇進をすることは非常に難しいことです。
大量にいる社員の中から限られた役職者の席を奪い合う必要があるので当然ですね。

一方で中小企業やベンチャー企業では人数が少ないこともあり、比較的容易に課長や部長といった役職に就くことができます。

このギャップが、大企業への転職を成功させるための狙い目ポイントその2となります。

一兵卒としての経験しか出来ていない大企業平社員と比べ、転職を希望している自分自身はマネジメントや予算管理も出来る、といったギャップは、転職面接を行う面接官から見ても非常に魅力的に映ることでしょう。

部長や課長といった、そういった正式な役職でなくとも、「新規事業担当ディレクター」や「プロデューサー」といった職務上の肩書も同様にアピールポイントとなります。

このように、大企業に転職をしてキャリアアップを図ろうとする場合、憧れや夢を語るのではなく、自身と大企業既存社員とのギャップ・差分に着目し、それをアピールすることをお勧めします。

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